 |
| Windows®版 米国特許No.5888071号／国内特許No.3820421号 |
| 法学検定 ４級・３級・２級/既修者 |
| 法律知識ゼロからのスタートで合格を |
| 法学検定TLTソフトについて 合格保証制度について 学習プログラム紹介 |
受講料金動作環境 |
法学検定TLTソフトについて
| 宅建、行政書士、司法書士、社労士、税理士、これら主な資格試験の勉強はすべて法律の実戦的知識を養成することにあります。何年も勉強してもこれらの試験に合格できない人の共通点は、基礎的な法律知識を持ち合わせていないことにあります。しっかりした法律知識が基礎的なことから備わっていれば、つまり法学検定4級の実力があれば、どの資格試験でもきわめて容易に合格することが可能となるでしょう。 当TLTソフトは、法学検定試験と同様に4級・3級・2級（既修者認定）に分かれています。4級から始め、3級、2級（既修者認定）へと進めていけば、法科大学院への道も開けます。 |
 このページの上へ |
合格保証制度について
合格保証制度が付けられる理由
| 科目単位をスモールステップで確実に頭にすり込み、豊富な演習問題で解答能力を身につけ、「合格点」を十分に超える実力が養成されたとTLTプログラムが判定したとき、そのスモールステップの合格マークが学習履歴に記録されます。 全ての単元単位において受講生固有の合格番号が画面に表示されると、それはその範囲からどのような試験問題が出されようと合格点が取れる実力がついているという証です。このようにスモールステップで全ての科目に合格番号が表示された時、「合格点を超える習熟」を全うした証拠といえます。もちろん、この段階で「本試験には合格」と自信がもてるでしょう。TLTソフトは完全習熟の積み重ねで、合格にアプローチします。 |
 ▲合格マークと合格番号（サンプル） |
2006年度 法学検定試験 合格保証内容
| e-ラーニング契約期間内に全科目すべてに「合格番号」を表示させ、2006年11月に実施される法学検定試験の前日までに、全部の「合格番号」と「本試験受験票コピー」をNewton社にご提出下さい。万が一不合格だった場合、お支払いになった会員費は全額返還します。全合格保証番号が表示された方ならば、不合格はあり得ないと考えているからです。
※合格・点数保証は個人会員様対象の制度です。
|
||||||
| このページの上へ |
合格への完全習熟プログラム
| 4級は224時間、3級は322時間、2級及び既修者認定は640時間で完全習熟できるでしょう。しかし、学習者の現在の知識や学習速度によって学習時間に差が生じます。また、なにかの都合で遅れが生じた場合土曜や日曜に相応の勉強をして必ず挽回するようにしてください。 |
法学検定４級
| 学習項目 | 標準時間 | 合格番号 |
| 1.法学入門 | 50時間 | 4種類 |
| 法とは何か / 条文・判例の読み方 / 法的考え方 / 法制度論 | ||
| 2.憲法 | 48時間 | 4種類 |
| 憲法総論 / 人権総論 / 人権各論 / 統治機構 | ||
| 3.民法 | 64時間 | 4種類 |
| 民法序論・総則 / 物権法 / 債権法 / 親族法・相続法 | ||
| 4.刑法 | 62時間 | 3種類 |
| 刑法の基礎 / 刑法総論 / 刑法各論 | ||
| このページの上へ |
法学検定３級
| 学習項目 | 標準時間 | 合格番号 |
| 1.法学一般 | 70時間 | 5種類 |
| 法体系論 / 条文・判例の読み方 / 法的考え方 / 法制度論 / 法の諸分野 | ||
| 2.憲法 | 73時間 | 4種類 |
| 憲法総論 / 人権総論 / 人権各論 / 統治機構 | ||
| 3.民法 | 94時間 | 4種類 |
| 民法序論・総則 / 物権法 / 債権法 / 親族法・相続法 | ||
| 4.刑法 | 85時間 | 2種類 |
| 刑法総論 / 刑法各論 | ||
| このページの上へ |
法学検定２級
| 学習項目 | 標準時間 | 合格番号 |
| 1.憲法 | 100時間 | 4種類 |
| 憲法総論 / 人権総論 / 人権各論 / 統治機構 | ||
| 2.刑法 | 80時間 | 2種類 |
| 刑法総論 / 刑法各論 | ||
| 3.民法1 | 60時間 | 2種類 |
| 序論・総則 / 物権法 | ||
| 4.民法2 | 60時間 | 2種類 |
| 債権法 / 親族法・相続法 | ||
| 5.商法 | 120時間 | 3種類 |
| 商法総則・商行為 / 会社法 / 手形法・小切手法 | ||
| 6.民事訴訟法 | 90時間 | 1種類 |
| 7.刑事訴訟法 | 70時間 | 1種類 |
| 8.行政法 | 60時間 | 3種類 |
| 行政法総論 / 行政救済法 / 行政組織法 | ||
| このページの上へ |
受講料金 e-Learning 月額会費
| 法学検定 個人会員 | ||||||
| ４級 | ３級 | ２級/既修者 | ||||
| 期間 | 6ヶ月 | 1年 | 6ヶ月 | 1年 | 6ヶ月 | 1年 |
| 一括払い価格 （税込） |
28,800円 | 50,400円 | 40,800円 | 71,400円 | 45,600円 | 79,800円 |
| このページの上へ |
動作環境
| OS | 日本語版Windows（XP推奨）が動作するPC/AT互換(DOS/V)機 ※対応OSはWindows 2000・XP |
| CPU | Intel Pentium（または同等の）プロセッサ300MHz以上 |
| メモリ | 256MB以上 |
| ハードディスク | 空き容量2GB以上必要 |
| ディスプレイ | 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨） |
| インターネット | インターネットに接続できる環境が必要（ADSL・光回線などのブロードバンド環境推奨） ■ 常時接続環境→LAN（10/100BASE対応） ■ ダイヤルアップ→モデム（56Kbps以上を推奨） ■ 学習プログラムと学習教材のダウンロード時、学習履歴の送受信時に接続を行う。 ※ダイヤルアップ接続はサポートしますが、通信速度の関係でデータの送受信に時間がかかります。 |
| ※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。 ※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。 ※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。 |
| このページの上へ |